創己塾株式投資講座（初級、中級、上級）マーケットウェブ：株式市場新聞

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お客様　ようこそ

ＮＰＯ法人日本金融証券知識・情報普及協会は
皆様の株式投資スキルアップをサポートします。

当サイトへアクセスしていただきましてありがとうございます。
NPO法人日本金融証券知識・情報普及協会が主催する通信講座は、これまで40,000名以上（2007年５月末現在）の個人投資家や金融機関にお勤めの方々にご利用頂き、ご定評を得ています。株式投資について基礎から上級レベルまで体系的に学べる株式投資基礎講座、株式投資実用講座、株式投資応用講座をご用意しています。これらは、株式投資知識・技能検定　Ｋａｂｕ検の初級、中級、上級に準拠したカリキュラムです。

「株投資知識・技能検定　Ｋａｂｕ検」を先にチャレンジしてもよし、株式投資講座で株式投資について先に学習して「株投資知識・技能検定　Ｋａｂｕ検」にチャレンジしてもよし、講座を受講しながら「株式投資知識・技能検定　Ｋａｂｕ検」を何度もチャレンジすることもできます。是非、この機会に、「Kabu検」でご自分の株式投資知識・技能を把握して、「株式投資講座」で投資スキル向上を実現しましょう。

■ 概要

金融商品・サービスが多様化し、証券投資による資産運用が注目される一方、投資家の自己責任がより強く求められる時代になりました。この通信講座は、株式投資についての必要な知識を手軽に体系的に学習していただけます。受講申込みは常時受け付けており、いつでも学習を始めることができます。

■講座の特徴

●	NPO法人日本金融証券知識・情報普及協会主催の講座ですので、安心して学べる個人投資家向け通信講座です。
●	「株式投資知識・技能検定　Kabu検」に準拠した講座です。
●	講座は受講者の投資スキルに合わせて初級、中級、上級の3段階から選べます。
●	テキストと専門家によるＤＶＤでの授業、中間試験、修了試験、質問シートがセットになってご自宅で本格的な株式投資の学習ができます。
●	テキストは金融商品の基本的な仕組みから、投資を行うにあたって欠かせない実践的な知識にいたるまで、図解や解説コラムを交えてわかりやすく解説します。
●	テキスト中心に学習した範囲から、中間テスト･修了テストを出題、修了テストの合格者に対しては、「修了証」をお送りします。
●	「Ｋａｂｕ検」受検により「スキル診断」が提示され、株式投資知識・技能について分野ごとのレベルが判定され、その後の学習の目安になります。

■ 講座の種類

下記の３種類からお選びください。
●	株式投資基礎講座
●	株式投資実用講座
●	株式投資応用講座

■教材内容

テキスト：３冊
確認テスト：３冊
DVD：３枚(※１）
中間試験：３回
修了試験：１回
質問シート：３枚(※２）
株式投資知識・技能検定　Kabu検受検用CD-ROM（※３）

（※１）DVD
「ＤＶＤ」は第１部～第３部に分かれています。テキストで学ぶ内容を講師がコンパクトに各部90分程度でわかりやすく講義しています。なお、ＤＶＤは補助教材ですので、視聴せずとも学習を妨げるものではありません。

（※２）質問シート
受講者の皆様が学習中に遭遇した疑問、質問に文書でお答えするものです。テキスト内容、およびテスト・試験問題内容に関することについてご質問いただけます。

（※３）株式投資知識・技能検定　Kabu検受検用CD-ROM
「株式投資知識・技能検定　Kabu検」を受検いただくためのアクセス用CDです。受講期間中であれば、無料で何度でも受検いただけますので、自分のスキルを把握し、学習に役立てることができます。

※DVDビデオの再生について
本講座は一般的なDVDビデオ形式の再生可能な機器（家庭用DVDプレーヤー、DVDビデオ対応のPC、DVD対応ゲーム機等）にて動作確認しておりますが、機器によっては動作しないか、あるいは動作によって問題が生じる場合があります。

↑３分間の映像で、株式投資通信講座の内容を紹介しています。

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■お申込み（各お申し込みボタンをクリックしてください）

■株式投資基礎講座（KKTA35s2）

監修推薦：NPO法人日本金融証券知識・情報普及協会
受講期間：4カ月
受講料：15,750円（税・送料込）

■本講座の概
要

■本講座の概要

■カリキュラム

本講座は株式投資初心者を対象とした講座です。
株式投資基礎講座は、これから株式投資を始める方や、株式に興味があり体系的に学習したい方、仕事で株の知識が必要な方などを対象にしています。

本講座では、株式投資の基礎、株式投資の実際、株式投資の情報活用方法など、株式投資の土台となる基礎知識の習得を目的としています。本講座の修了時には必要最低限の株式投資の専門用語と基本的なルールが身につき、新聞などからの投資関連情報の収集も可能になります。

また、「Kabu検初級」を反復して受検することにより、実力を確実にレベルアップします。

第１部　株式投資の基礎（A5判・全130ページ）
	●第1章株式とは ●第2章株式の仕組み ●第3章株式市場 ●第4章株式投資の方法 ●第5章株式投資のメリット ●第6章株式投資リスク ●第7章株式投資の心構え
第２部　株式投資の実行（A5判・全103ページ）
	●第1章株式投資の実践 ●第2章代金の決済と株券の保管 ●第3章名義書換とは ●第4章株式投資にかかる手数料と税金 ●第5章いろいろな投資スタイル
第３部　株式投資での情報の活用方法（A5判・全135ページ）
	●第1章株式投資に必要な情報の収集 ●第2章市場が変動する要因 ●第3章会社四季報の使い方 ●第4章新聞の株式欄の見方 ●第5章株式投資の尺度 ●第6章チャート基礎知識 ●第7章信用取引の基礎知識 ●第8章先物・オプション取引の基礎知識

基礎講座の詳細目次およびサンプルはこちらからどうぞ

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■株式投資実用講座（KKTA24s2）

監修推薦：NPO法人日本金融証券知識・情報普及協会
受講期間：4カ月
受講料：17,850円（税・送料込）

■本講座の概
要

■本講座の概要

■カリキュラム

本講座は「株式投資初級講座」「株式投資基礎講座」の修了者や、株式投資経験者を対象とした講座です。

株式投資実用講座は、投資家自身が情報を収集し、経済動向や企業業績等のファンダメンタルズ分析が的確にできるようになり、その分析をもとにして投資先を選定することができ、そして、実際に投資を行い、その投資を成功へ導くための知識・方法、いわば基礎講座で学んだ株式投資の基礎をより発展させて、自立した投資家として株式投資を実践していくために必要な知識・方法の習得を目的とした講座となっています。

また、「Kabu検中級」を反復して受検することにより、実力を確実にレベルアップします。

第１部　マーケット要因の分析の基本（A5判・全142ページ）
	●第1章 IT時代のマーケット情報の収集 ●第2章「景気」と「株価」の関係を見る ●第3章株式相場に影響を与えるさまざまな要因 ●第4章株式実践投資　相場のサイクルをつかむ ●第5章株式相場の歩みから学ぶ ●第6章広がる新しいマーケット ●第7章投資家動向と株式市場
第２部　ファンダメンタルズ分析の基本（A5判・全138ページ）
	●第1章ファンダメンタルズ分析とは ●第2章 IT時代のファンダメンタルズ情報の収集 ●第3章企業業績を分析する ●第4章ファンダメンタルズ分析も変化する ●第5章グロース株（成長株）投資 ●第6章バリュー株（割安株）投資 ●第7章株式をめぐる新しい潮流
第３部　テクニカル分析の基本（A5判・全143ページ）
	●第1章テクニカル分析とは ●第2章チャート（ケイ線）で分析する株価 ●第3章チャートパターンで株価を分析する、トレンドをつかむ ●第4章過熱を知るための分析手法 ●第5章その他の手法で分析する ●第6章短期売買の戦略

実用講座の詳細目次およびサンプルはこちらからどうぞ

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■株式投資応用講座（KKTA46s2）

監修推薦：NPO法人日本金融証券知識・情報普及協会
受講期間：6カ月
受講料：19,950円（税・送料込）

■本講座の概
要

■本講座の概要

■カリキュラム

本講座は「株式投資中級講座」「株式投資実用講座」修了者や、株式投資経験者を対象とした講座です。
「株式投資応用講座」では、テクニカル分析上級、信用取引、先物、オプション等のデリバティブ、そしてポートフォリオ理論等、株式投資におけるより高度な知識・方法の習得する講座です。

また、「Kabu検上級」を反復して受検することにより、実力を確実にレベルアップします。

第１部　株式投資応用と実践（A5判・全155ページ）
	●第1章株価チャート分析上級編 ●第2章信用取引 ●第3章外国株取引 ●第4章マネーマネジメントとトレード戦略
第２部　デリバティブ投資（A5判・全159ページ）
	●第1章デリバティブの基礎知識 ●第2章先物取引 ●第3章オプション取引 ●第4章カバード・ワラント
第３部　株式投資理論の展開（A5判・全170ページ）
	●第1章ポートフォリオの理論と管理 ●第2章財務分析 ●第3章証券分析 ●第4章経済指標分析

応用講座の詳細目次およびサンプルはこちらからどうぞ

■ 主催団体について

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NPO法人日本金融証券知識・情報普及協会とは・・・

日本の金融証券投資の未来の担い手を支援するために各界の見識者によって設立されたNPO法人です。当協会は、一般個人投資家の皆様をはじめ、金融・証券業界に携わる方々に対して、金融・証券に関する正しい知識や情報を適切な手段とタイミングで取得できるよう、通信教育や金融専門家育成講座を提供、支援する他、金融・証券に関する情報の提供を行い、日本経済を活性化していくために活動しています。

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